米国の大手企業の間で株式分割が再び流行中だ。何年も不人気だったこうした慣行について、そもそも騒ぎ立てるほどの価値があるのか、議論が再燃している。
先週は
エヌビディアが株式分割を発表。Ｓ＆Ｐ500種株価指数構成企業による過去１年間のこうした発表は、アップルやテスラなどに続いて８社目。ブルームバーグの集計データによれば、比較可能な期間で見るとここ６年で最多だ。
ラッセル3000指数構成銘柄では株価上昇で600銘柄近くが100ドルを上回っているが、こうした株式分割が投資パフォーマンスに影響があるかどうかという昔からの議論はほとんど決着していない。実際、個人投資家の取引急増や単位未満株の所有といった最近の動きは、議論を過熱させるばかりだ。
Making a Comeback
There have been eight stock splits in the S&P 500 in the past 12 months, the most in six years.
Bloomberg
分割を行う企業が挙げる主な動機は単純で、１株当たりの購入価格を安価にすることだ。株価が2019年初め以来４倍強の650ドル近くに達したエヌビディアは発表資料で、１対４の株式分割を発表した際、「投資家と従業員に株式を所有しやすくする」ことが目的だと説明した。同社の担当者はそれ以上のコメントを控えた。
かつては強気相場の熱狂を示す信頼できる特徴だった株式分割だが、ここ最近までは人気を失っていた。株式相場が高値を更新していた06年と07年には、Ｓ＆Ｐ500種構成企業による株式分割は47件で、そのうちエヌビディアやパッカー、カミンズは２回も実施した。だが、19年はわずか２件だった。
ＢＴＩＧのチーフ株式・デリバティブストラテジスト、ジュリアン・エマニュエル氏はインタビュー、株式分割を支持しにくくなった理由として売買手数料無料化の増加や、証券会社による単位未満株取引の取り扱いに言及。こうした動きによって「企業の株価のドルでの価値はほとんど無意味となった」と指摘した。
株取引アプリ運営の米ロビンフッド・マーケッツなどで例えばグーグルの親会社アルファベット株を買う場合、１株に2300ドル余りを支払うのではなく、単位未満株をわずか１ドルから購入できる。
原題：
Stock Splits Are Back. So Is the Debate Over Whether They Matter（抜粋）
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