1月1日に発生した「令和6年能登半島地震」は、能登半島を中心に甚大な被害をもたらした。復興に向けた取組みが続くなか、ドコモでは通信の復旧や避難所支援に加えて、医療分野でも被災者をサポートする取組みを行っている。
左＝NTTドコモ 西口氏。右＝同 近藤氏。取材では市立輪島病院の川﨑靖貴医師にも話を伺った
災害時における医療というと、負傷者の救護など刻一刻を争うシーンがイメージされがち。一方で、避難生活を送る人たちの日常を支える医療はどのようなケアがなされているのだろうか。NTTドコモでは、遠く離れた地で避難生活を送る人々と被災地に残る“かかりつけ医”を結ぶ「オンライン再診」で日常の医療をつなぐ取組みを行っている。
避難者への医療をサポート
「地域医療を守りたい」。NTTドコモ スマートライフカンパニー ヘルスケアサービス部 ストラテジー担当部長の西口孝広氏は、思いをこう語った。
提供までには、総務省や厚生労働省、石川県に石川県医師会、石川県薬剤師会と多くの機関との連携があったという。発災当時「どういうところで支援をすべきか手探りだった」と当時の実感を率直に語る西口氏。ヘルスケアサービス部としてできることがないかを模索した。
発災の数日後には、石川県に人員を送り情報交換を行い、当初は「DMAT」（災害派遣医療チーム）や「JMAT」（日本医師会災害医療チーム）に対して、ドコモとして協力できることを探した。日常の医療のサポートというかたちは、このやり取りのなかで生まれたという。避難所における医療は、DMATやJMATが対処する。その一方で「今、フォローができていないところはどこか？ と考えたときのひとつの課題がそこ（日常の医療への支援）だったんです」と西口氏。
災害発生直後は、けが人などの命を救うための緊急的な医療に重点が置かれる。もちろん、そこに助けるべき人たちがいるからこそだが、そのあとに課題となるのが安定的な医療の提供だ。大規模な災害では時に、居住地から遠く離れて避難生活を送らざるを得ないケースもある。もともと、慢性的な疾患を患っている人などからすると、医療サービスが途切れてしまうことは死活問題。ドコモの取り組みは、被災前から信頼関係を築いていたかかりつけ医とその患者の関係を途切れさせないという点に意義がある。
「顔が見える」安心感
「電話診療」というかたちで、電話だけで薬を出すことは可能という。しかし対面であることのメリットは大きい。市立輪島病院 内科医長の川﨑靖貴医師は「実際に（患者の）顔色を見られるのは大きなメリット。普段と変わらない生活をされているなと分かることもあります」と実際にオンライン再診を使った感想を語る。
川﨑医師は、避難先で新たな医療機関にかかるのはちょっとしたプレッシャーになるとも指摘し、医師の側からしてもほかの医療機関へ患者を紹介するための「診療情報提供書」（紹介状）を書くことも負担になることがあるという。患者の情報をすでに持っているかかりつけ医が診られるのは医師・患者双方の負担軽減につながる。
被災地では、通信が寸断されていたケースもあった。NTTドコモ スマートライフカンパニー ヘルスケアサービス部 メディカルビジネス ビジネスプランニング担当課長の近藤史顕氏によれば、無線通信は早期に復旧できても固定の電話回線が復旧しないというケースがあった。
ところが、病院と薬局やり取りはFAXが一般的という。これに対して、ドコモでは「homeでんわ」やFAXも準備して対応した。近藤氏は、これについて「想定はしていませんでした。しかし、ドコモとして何ができるかと考えたとき、単純にオンライン再診用のタブレットだけ提供するのではなく、通信環境の復旧などのお手伝いだとか何ができるだろうと考えて、皆さまのお声もいただきなんとか提供できたのかなと」と説明する。
薬局では、FAXで受け取るなどした紙の処方箋を確認し薬を調剤するのが一般的。「（平時からの）今までの仕組みと近い形でできるのが良い」という声が聞かれたという。
現場が喜んでもらえるものを
なにかできることがないかと、模索するところから始まったというオンライン再診の取り組み。日常の医療に対する取り組みは、ドコモができる災害への支援になることがわかったとの認識を西口氏は示す。
石川県のSNSでも告知。各所の協力があってこそ実現した取組みだった
今後、よりテクノロジーが進化することも踏まえて、あり方は検討の余地があるとしつつも「（今後は）結構早い段階からそういうアクションをとれる」と、より迅速な提供体制の構築の可能性について言及した。
オンライン再診は、アプリやアカウントなしでも使えるサービス。災害時だけではなく僻地医療など応用の幅は広そうだ。西口氏はさらに「ドコモがどうオンライン診療に関わるのが良いのか、ひとつのユースケースとして見えた」と語る。災害の現場ではなく、日常のなかで使うためには、もう少しブラッシュアップの必要があるとして「現場が喜んでもらえるモデルを模索したい」とこれからの展開への期待が示された。
