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重蔵神社で被災者に新たな形で支援物資を配布 石川県輪島市 nhk.or.jp
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災害関連死を含む３人が死亡し、７千棟以上の住家に浸水被害をもたらした昨年７月の記録的大雨による被災から１年が過ぎた。甚大な爪痕は何をもたらしたのか―。秋田魁新報などが実施した被災者への調査や、取材から浮かんだ課題をリポートする。３回続き。
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「こんにちはー」。７月中旬、ＮＰＯ法人「あきた結いネット」（秋田市桜）で災害復興チーフコーディネーターとして活動する熊谷新二さん（６１）が、昨年の大雨で自宅が浸水した市中心部の高齢男性を訪ねていた。
結いネットは災害後、交流サイト（ＳＮＳ）を活用するなどして支援物資を募って必要としている人に届けたり、弁当を提供しながら近況を尋ねる活動をしたりしている。
イベントでは、走ることや接触することが反則となる「ウォーキングフットボール」と呼ばれるサッカーが行われました。
森保監督は、子どもから高齢者まで、被災したさまざまな年代の人たちとプレーし、得点が入ると一緒にゴールパフォーマンスをするなどして盛り上げていました。
また、イベントの合間には、参加した人たちに声をかけたり握手をしたりして交流していました。
森保監督とプレーした中学生は「シュートを決めたら『ナイス』と言ってくれました。アドバイスもしてくれて楽しかったです」と話していました。
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© The Yomiuri Shimbun.
能登半島地震で大きな被害を受けた石川県珠洲市で14日、走らないサッカー・ウォーキングフットボールの催しが開かれました。
石川県珠洲市の三崎中学校のグラウンドに現れたのは、サッカー男子日本代表の森保一監督です。この催しはキリンホールディングスと日本サッカー協会が能登半島地震の復興プロジェクトとして、被災地にサッカーを通じて元気を届けようと開かれました。
ウォーキングフットボールは走らないサッカーで、能登地区の0歳から85歳までの約80人が参加し、森保監督とともに汗を流していました。
参加者
「良かった！まさかお会い出来るとは思わなかったもん。元気もらいました。長生きできます」
「緊張をほぐしてくれて一緒にプレーできて楽しかった」
「楽しかった！楽しかったけど強かった」
サッカー男子日本代表 森保一監督
「やっと被災地の皆さんに直接励ましのメッセージを伝えられて嬉しいです。いつも皆さんの事を想って励ましたいという気持ちがあるというのと、寄り添う気持ちがあるという事を改めて伝えらればなと思います」
被災地に元気を届けた森保監督。参加した人たちにも笑顔があふれていました。
相談場所に立つ高瀬特任教授＝獨協医大
獨協医大看護学部の高瀬佳苗（たかせかなえ）特任教授は11日までに、東日本大震災後に福島県から本県に移り住んだ被災者や避難者らを対象に、「まちなか保健室こらんしょ」を開設した。３月まで福島県立医大に勤務していた経験を生かし、震災に関する悩みや健康面の相談などを受け付ける。
獨協医大が進める地域貢献活動の一環として無償で取り組む。相談は電話やメールで受け付ける他、来校できる場合は同大地域共生協創センター内の応接スペースを活用する。
高瀬特任教授は保健師の資格を持つ。２００８年に福島県立医大に着任し、11年３月、東日本大震災が発生した。同医大近くの中学校が避難所になり、津波から逃れた避難者が千人以上身を寄せた。昼夜を問わず健康相談で巡回した。
その後も福島市やいわき市の避難所を中心に、被災者から健康相談を受けた。
福島県の県民健康調査にも携わり、数多くの被災者に寄り添ってきた。その時、福島県外に移った人に、健康や精神面での相談支援が届きにくいとの課題を感じたという。
今年４月に獨協医大へ移ったのを機に、本県には１２００人ほどの避難者や被災者がいることを知った。保健室開設について「使命感から何かしらのケアに携わろうと考えた」と話す。
高瀬特任教授は「経験を基に、共感を持って接していく。『こらんしょ』は福島県の方言で『いらっしゃい』の意味。気軽に相談してもらえる場所にしたい」と語った。
相談室への連絡は獨協医大地域共生協創センターが取り次ぐ。(問)同センター０２８２・８７・２５０８。
2018年以降、6回もの大雨被害を受けてきた久留米市で、災害時に被災者支援などに取り組む団体や企業、市の関係者らが日ごろから顔を合わせて関係を築くことで、支援の輪を広げ、多様な被災者の希望に応えようという取り組みが進んでいる。【高芝菜穂子】
6月下旬、市役所で市内外の約25団体・企業と市職員ら約45人が参加する情報交換会があった。昨年7月の大雨後、被災者の支援活動などをした団体や企業などが昨年の対応や活動を振り返り、被災者支援について意見を交わした。災害に備えて連携を進めようと、市が初めて主催した。
市防災対策課の佐野理課長は、昨年7月の大雨後、食料や車両、避難所へのWi―Fi（ワイファイ）設備の提供や、被災者の生活再建に多くの団体や企業から支援を受けたと説明した。その上で「被災した場合、圧倒的に自治体の人手が不足する。専門知識を持った皆さん方との連携が必要だ。災害が起きる前から、防災という視点でもご協力いただければと思っている」と呼びかけた。
