大雨被害の秋田県内被災地支援で現状確認 NPOなどが情報共有|秋田魁新報電子版 - 秋田魁新報電子版

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被災地で支援に当たるNPO法人などが情報共有し、今後必要な取り組みなどを話し合った会議
被災地で支援に当たるNPO法人などが情報共有し、今後必要な取り組みなどを話し合った会議

 記録的な大雨に見舞われた秋田県内の被災地で支援に取り組む団体が9日夜、活動状況や課題について情報共有する会議を秋田市の遊学舎で開いた。NPO法人や自治体、社会福祉協議会の担当者が参加。人手が足りず復旧作業が追い付いていない現状や、今後必要になる生活支援などを話し合い、関係機関が協力して対応することを確認した。

 県内外の団体が被災地入りする中、より効果的な支援体制につなげようと、NPO法人あきたパートナーシップ(秋田市、畠山順子理事長)が初めて開いた。オンラインを含め82人が参加した。

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